明治産業近代化のパイオニア

平野富二生誕170年を期して結成された
＜「平野富二生誕の地」碑建立有志会 ── 平野富二の会＞の専用URL
｛ 平野富二  http://hirano-tomiji.jp/ ｝ では、同会代表／古谷昌二氏が
近代活版印刷術発祥の地：長崎と、産業人としての人生を駈けぬけた平野富二関連の
情報を記述しています。
本稿もこれまでの「近代産業史研究・近代印刷史研究」とは相当深度の異なる
充実した内容となっております。関係各位のご訪問をお勧めいたします。

古谷昌二ブログ ── 活版印刷機の製造体制

まえがき
（１）神田和泉町における活版印刷機製造
（２）築地二丁目に移転後の印刷機製造
　　　　初期の活版器械製造工場
　　　　活版器械専用工場の建設
　　　　部品・素材の調達：当初は街の鋳物師に発注
　　　　大形部品の製造：石川島造船所と横浜製鉄所に依頼
（３）築地にあった鉄工部の石川島移転
（４）印刷機械部の解散と離職者の独立支援
　　　　　離職従業員の独立支援
　　　　　当時の印刷機製造業者
（５）大阪活版製造所での印刷機製造
（６）月島分工場での印刷器械製造
ま と め

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［ 活版印刷機の製造体制　 古谷昌二まとめ ゟ ］
平野富二にとって活版印刷機の製造・販売はあくまでも活字・活版の販売を促進するための手段だった。活版印刷をおこなう用具として見れば共通であるが、活字・活版の製造と活版印刷機の製造は異質のもので、その製造設備は全く異なるものである。
したがって、活版印刷機の製造をはじめた当初の神田和泉町時代は、細かい手細工を除いて、ほとんどを外部に依存していたが、築地二丁目に移転してからは金属加工機械を輸入して活版の製造と印刷に用いられる諸々の器械・器具の製造を兼ねて自社内での生産体制を整えた。

しかし、活版印刷機の製造に必要な鋳造設備や鍛冶設備が無いため、小物部品は街の鋳物師や鍛冶師に外注し、大物部品は石川島造船所に鋳造・加工を依頼していた。
明治9年（1976）になって、平野富二が杉山徳三郎の経営する横浜製鉄所に経営参加すると、横浜製鉄所で活版印刷機の製造をおこなうようになった。しかし、同じ年の内に平野富二が海軍省から旧石川島造船所の跡地を借り受けて石川島平野造船所を設立したのに伴い、築地活版所にあった印刷機部門と製造設備を石川島造船所構内に移転させた。当初、石川島造船所には機械加工設備がなかったため、築地から移転させた設備を使用して船舶用機器の製造もおこなった。

平野富二にとっては、活版印刷機の製造は一般産業機械の製造の一環としておこなわれるものであって、活版印刷機専用の製造設備を保有することは無駄で、勿体ないと思っていたに違いない。このような製造設備があれば、船舶用はいうに及ばす、他の一般産業分野で必要とする機械、器具類を製造して、広くわが国の産業発展に寄与できると考えていたと思われる。
平野富二は、江戸の職人だった者たちを積極的に雇用し、また、築地活版製造所で技術を身につけた従業員の退社に際しては、むしろその技術を生かして独立するように支援している。これも、わが国産業発展の基盤とすることを意図したものと見られる。

東京築地活版製造所における活版製造と活版印刷機製造の営業上の位置付けを見ると、株式組織となった明治18年（1885）の売上高は活字類が23,521円（80%）に対して5,750円（20％）にすぎない。活字の売上高が圧倒的に高いことは後年になっても変わらず、活版印刷機の売上高比率はむしろ低下している。
東京築地活版製造所は、明治9年（1876）に築地にあった印刷機製造設備を石川島に移設して以来、第4代社長名村泰蔵が計画・建設した月島分工場が完成した明治40年（1907）まで、自社内に印刷機の製造設備を持つことは無かった。

名村泰蔵が活版印刷機の自社内製造を決意した背景には、大阪活版製造所での事業整理による印刷機製造部門の廃止があるが、新聞・雑誌類の発行部数が大きく伸びて大型印刷機の需要が増大したこと、高いレベルにある自社の印刷技術を印刷機に反映させることができることを念頭に置いたと見られる。
しかし、明治後期から大正にかけて、世の中の動きは活版をそのまま使用する活版印刷機の時代から、輪転印刷機、石版印刷機、オフセット印刷機の時代へと移行しつつあった。

東京築地活版製造所では、活字・活版の製造・販売を主業務としていたため、活版印刷機の製造・販売にこだわって、活版をそのまま使用することのない輪転印刷機や、平版に属する石版印刷機やオフセット印刷機の製造については関心を示さなかった。
関東大震災による罹災から復旧はしたものの、印刷分野の技術革新に乗り遅れたこともあって、活版印刷機の受注は伸びず、昭和9年（1934）になって月島分工場は廃止されるにいたった。
その4年後に伝統ある東京築地活版製造所は解散に追い込まれた。

昭和13年（1938）3月17日に開催された臨時株主総会において代表取締役社長に指名された松田一郎は、その場で会社解散を提議し、株主総会の承認を得て清算業務に入った。
会社解散を決議した松田一郎は、東京築地活版製造所の最後の社長として、その後の清算業務を無事に実行させることが自らの役割となった。
しかし、どのように清算が行われ、何時、清算を完了して会社解散の届け出を行ったのかは、業界紙誌も沈黙を守っており明らかになっていない。